なんでもかんでも英語にするな！

いつの間にか周りで使う人が増えていて、知らないと会話についていけなくなる…、そんな外来語（英語）、たくさんあると思います。なかにはどうしてわざわざ英語にするのか理解できないようなものも多いのでは。教えて！gooにはこんなQ＆Aが投稿されていました。

「質問。『なんでもかんでも英語で言うな！』」

質問者のHK1496さんは、あるとき「周りがやたら『じゃあアプルーブルが出たあとで』とか『アプルーブルの有無を確認してから』とか言ってて、意味わからないからこっそり調べたら『許可・認可』だって。それなら普通にそう日本語で言えよ！！」と思ったそうです。そこで、「なんでもかんでも英語で言うな」と感じた経験談を募っています。これに対して寄せられた回答を見ていくと―。

■「リニア」はふわっと上がる？

「私の勤めていた会社もやたら英語（英単語）を使う会社でしたね。『オーバーシーズコールして』とか『ウェザーリポートチェックして』とか。普通に『国際電話かけて』『天気予報見て』って言えばいいのに」（debumoriさん）

「『アップル ツー アップルで比べましょう』。初めて聞いた時の印象：仕事でリンゴなんて扱ってないし。後で調べると：比較障害がないように同じもので比べましょう。

『リニアに上がっていく』。初めて聞いた時の印象：リニアモーターカーみたいにふわっとあがるのか？後で調べると：直線状に上がっていく。

『そこがクリティカルですね』。初めて聞いた時の印象：なんか批評するのか？後で調べると：そこが重要ですね」（ele_sheepさん）

「以前上司が『ドラスティック』を多用していたことがありました。（中略）…あと、広告代理店の方と仕事したときには、逆に普通の日本語が通じなくて嫌になったことがあります。もう少し柔らかい感じで、って言ったらよくわかりません、って言われて、もう少しラインをソフトなイメージで、って言ったら『わかりました』って。なんだそりゃ？ですよね」（sirochoさん）

などと、いろいろな事例が書き込まれていました。やたらとこういう英語が氾濫することについては、

「どうも海外赴任していた人が帰ってきたときに、いちびって輸入してくるようです」（ele_sheepさん）

という書き込みがありました。また一方で、

「でも反対に『英語じゃないと意味がわからんな』という単語もありますね。モチベーションとアイデンティティ。初めてこの単語を聞いた時は『またわけのわからん英語使って』とうんざりしたものですが、確かにこの二つの単語を的確に表す日本の単語はない」（debumoriさん）

という意見も。たしかに、本当に必要があって使われている言葉は、自然とスクリーニングされて日本語のなかに馴染んでいくのでしょうね…。

三枝大介（Daisuke Saegusa）　

日本語って素晴らしいのですよ。何でもかんでも横文字はいただけませんね。
でも、時代の流れというのも無視はできないので仕方ありませんが・・・。

東京まで納品

息子と二人で製本屋さんの車で東京まで納品してきた。

１２０キロほどだけど疲れたねえ。。年は取りたくないものだ。。。

いやいやこれからです。

誠５３歳、頑張ります。

明日は撮影の準備をせねばならないね。

その後は頑張りましょう。

ロト６

お守りじゃないのにずっと確認してなかったロト６とミニロト。ほぼ一年分。。

ロト６の５等が２枚のみ・・・涙。。

そんなに世の中甘くないか。

思い入れのある数字が６個。もう随分長く同じ数字。。

投資というか概念にしてみよう。

・・・と理由くっつけてこんなのを買ってみた。

年間2億円を当選させたプログラム搭載ロト６予想ソフト「LOTOHIT」

ロト6で2億！LOTO-ATOMクラウド

どっちか当たるかな。当たるといいな。。

ブレスト

ブレストとは、ブレインストーミングの略称。

ブレインストーミングとは、従来の方法や考え方、先入観にとらわれず、自由なディスカッションを通じて新たなアイディアや解決策を引き出そうとする手法のこと。
出された意見に対して決して批判をしないことが重要とされる。

※関連用語については、「ブレインストーミング」参照。

なるほど、勉強になった。。

中国大気汚染、日本企業に不安広がる

工場の一時操業停止…新たなリスクに

中国で深刻化した微粒子状物質「ＰＭ２・５」による大気汚染の影響が、日本企業の中国事業に障害をもたらしている。工場の一時操業停止に追い込まれたメーカーがあるほか、駐在員らの健康被害にも不安が広がっている。日本企業は沖縄県・尖閣諸島の国有化を受けた反日デモの危険にさらされたが、大気汚染という新たな「チャイナリスク」に直面している。

［中国の深刻な大気汚染］日本への影響はどうなの？　専門家「持病ある人は…」

　住宅設備大手のＴＯＴＯでは１月３０、３１日の２日間、便器などを生産する北京市内の２工場が操業停止になった。大気汚染を受けて、市当局が緊急措置として、１００社以上の工場の操業停止を指示したためだ。ＴＯＴＯは今月１日に操業を再開したが、大気汚染を理由に生産が止められることさえあるリスクが浮き彫りになった形で、「（汚染が拡大し）北京以外にも操業停止の動きが頻発すれば、生産への影響は甚大」（電機メーカー関係者）との声がもれる。

　一方、現地で働く従業員の健康被害を防ぐため、マスク着用などの自衛策を取る企業が目立ってきた。

　大手商社の三井物産や丸紅は１月中旬、北京事務所などの社員に微粒子を防ぐためのマスクを緊急配布した。現地ではマスクが品薄になっており、飲料大手のアサヒグループホールディングスや三井住友海上火災保険などはマスクを日本から送ったほどだ。

　企業の中国進出などに詳しいみずほ銀行産業調査部の石井邦彦参事役は「汚染環境は急に改善しない。外出を控えたり、交代勤務を導入したりする動きが出てくる」と労務の見直しが課題になると指摘する。

　現在、中国事業からの一時撤退などの動きは出ていないが、２００３年に新型肺炎（ＳＡＲＳ）が流行した際には、日本企業は工場の操業停止や駐在員の国外退避を余儀なくされた経緯もあるだけに、警戒を強めている。パナソニックが現地社員や日本から出張する社員に不要な外出を避けるよう指導したほか、上海を中心にミスタードーナツを展開するダスキンも社員に注意喚起した。

　日本企業の一部では、排ガスの回収装置の販売拡大などの“特需”への期待も出ているが、日本製品は中国製に比べて価格競争力に劣るため、「環境ビジネスの展開は簡単ではない」と日本貿易振興機構（ジェトロ）北京事務所の岡田英治次長はクギを刺す。工場の機器調達などで国や地方政府は地元の中国企業を優先する傾向もあり、売り込みの壁は高い。大和総研の後藤あす美エコノミストは「中国に対する投資コストが増える恐れがある」と指摘。リスク回避のため、東南アジアでの事業を強化する日本企業の動きが加速する可能性も出てきた。

中国には呆れてしまう。。。